連絡のマナー

連絡は、判断を求める「相談」や結果を伝える「報告」と違い、関係者が同じ情報を持つために行います。伝え漏れや曖昧な表現があると、作業の重複や認識違いにつながります。

連絡に入れる5つの情報

項目	内容	例
何が	連絡する事実	会議時間が変更になりました
いつ	日時や期限	明日14時開始です
誰が	関係者や担当者	営業部と制作部が対象です
どこで	場所やURL	第2会議室で行います
次の行動	相手にしてほしいこと	資料を13時までに共有してください

連絡メールの例文

「関係者各位。明日の定例会議について、開始時間が14時に変更となりました。場所は第2会議室です。使用する資料は本日18時までに共有フォルダへ格納してください。」

連絡手段の選び方

緊急度が高いものは電話や口頭で伝え、あとから確認できるようメールやチャットにも残します。複数人に共有する内容は、宛先やCCの範囲を確認し、関係者全員に同じ情報が届くようにします。

避けたい連絡

「たぶん」「らしいです」などの曖昧な言い方だけで共有すると、相手が判断できません。未確定情報を伝える場合は、「現時点では未確定ですが」と前置きし、いつ確定するのかも添えましょう。

よくある質問

関係者が多いときはどう連絡しますか？

まず関係者を「必ず対応する人」「知っておくべき人」に分けます。対応が必要な人を宛先、共有だけでよい人をCCにするなど、受け手が自分の役割を判断しやすい形にしましょう。

未確定情報は連絡しない方がよいですか？

影響が大きい情報は、未確定でも早めに共有した方がよい場合があります。その際は「未確定」「確認中」「確定予定時刻」を明記し、あとで必ず続報を入れます。